表題の件となります。
本日取り上げる副業はワークオン(Work On)という案件となります。
週平均の収入12万円以上以上稼げる副業を提供していると謳っております。
一体どのような内容の情報なのか非常に気になりますね!
そこで今回は、ワークオン(Work On)のスマホ副業が安全に利用することのできるものなのかどうか、様々な角度から調査をしていきます!
ワークオン(Work On)の副業に限らず、何かご相談ごとなどがある場合はご遠慮なくお気軽に私のLINEを友達登録をしていただければと思います。
ご相談なやご質問がなかった場合でも、私の方から役立つお話や直近の怪しい副業の注意喚起といった、もう騙されないための配信も行っているので、よければ友達登録だけでもしていってくださいね。
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Contents
ワークオン(Work On)の概要
ワークオン(Work On)の概要についてLP(ランディングページ)を確認していきます。
- 週平均の収入12万円以上以上稼げる副業を提供
- 1日たった15分のスマホ作業で最高毎日の即金収入
- 先行で稼ぎやすい案件や極秘案件が目白押し
LP内で確認した中でポイントとなる部分をまとめると上記のようになりました。
1日たった15分のスマホ作業で稼げてしまうとの
それでは詳細について深掘りしていきます。
ビジネスモデルの記載なし
LP(ランディングページ)内を確認したところ具体的にどのようなビジネスモデルなのか、肝心の説明がまったくされていません。
副業を始めるにあたり、大切になるのが自分がどのジャンルに取り組むのかというのも大切です。
物販なのか、資産運用なのか、アフィリエイトなのか、そのジャンルによって特徴も大きく変わってきますので取り組みやすいものに取り組むべきではあるのですが、肝心の説明がないのでは話になりません。
オプトインアフィリエイトのLINEアカウント
実際にLINEに登録を行いどのような非公開副業が送られてくるのかを確認したところ、送られてきた案件はというと稼ぐことができるような内容のものではありませんでした。
その特徴として、具体的なビジネスモデルの説明がない、特定商取引法の記載がないといった詐欺案件特有の特徴があったからです。
このような手口から見るにアフィリエイト目的のLINEアカウントである可能性が非常に高く、中には高額なバックエンドが控えているものまであります。
トラブル防止のためにも登録はしないようにしてください!
ワークオン(Work On)の会社概要/特定商取引法
特定商取引法は法律上記載する義務があります。
そもそも特定商取引法は、事業者による違法・悪質な勧誘行為等を防止し、消費者の利益を守ることを目的とする法律となるため記載がない時点で詐欺案件とみてとることもできます。
では、今回のワークオン(Work On)には特定商取引法の記載はあるのでしょうか。
運営会社の情報を調べるべく特定商取引法の記載を確認していきましょう。
特定商取引法の記載の有無
特定商取引法は法律上記載する義務があるのですが、今回の案件には特定商取引法の記載がありません。
記載がないということは運営会社の詳細が一切不明ということになります。
副業を提供する側として詳細が不明というのは論外です。
副業を始めるためには費用がかかることも少なくありません。
にも関わらず運営会社の情報が分からないのでは金銭的なトラブルになることも予想されますよね。
ワークオン(Work On)の口コミ・評判
ワークオン(Work On)の口コミや評判について調べてみたところ、実際に稼げた、おすすめといった声を確認することはできませんでした。
一方で危ない、危険といった注意喚起のサイトを確認することとなりました。
このことからも注意すべき案件とみて間違いないでしょう。
ワークオン(Work On)の調査結果
- 具体的なビジネスモデルの記載がない
- 特定商取引法の記載がなく運営会社が不明である
- 口コミや評判が悪い
- アフィリエイト目的のオプトインアフィリエイトのLINEアカウントである
以上の調査結果により今回の案件はおすすめすることができない案件であると言えるでしょう。
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